土壌汚染対策サービスは土壌汚染調査と対策工事に分けられます。
調査を進めながら、汚染物質、汚染範囲の確定をし、汚染が発覚した際は対策工事の検討をしていきます。
東海ジオテックでは独自のネットワークを介して調査から処理まで一貫したサービスをご提供します。
土壌汚染調査とは？
土壌汚染の調査はその目的により調査方法が複数存在します。
そのため、何を目的に調査をしたいのかを明確にすることが大切です。
東海ジオッテックでは、お客様のご要望に応じた調査を実施します。
もちろん、調査の必要性がそもそも分からないといった場合であっても懇切丁寧にご説明して、最適な調査方法を 探っていきます。
地歴調査から分析、詳細調査まで対応します。
土地売買に伴う調査、稼働中の工場やガソリンスタンドでの調査など様々なニーズに合わせて調査します。
土壌汚染調査の流れ
【Phase1】資料等調査（汚染有無の可能性を探る調査）
調査に必要な資料
： 公的資料 （土地の登記簿、航空写真、住宅地図）など
【Phase2】概況調査（土壌・地下水の汚染有無を確定する調査）
汚染の有無を確認する調査です。【Phase1】資料等調査の結果により、汚染のおそれの分類、および汚染物質に応じて実際に対象となる土壌のサンプルを採取し、調査（分析）を実施します。
採取したサンプルは、自社で速やかに分析を行い、結果をご報告します。
【Phase3】詳細調査（土壌・地下水汚染の汚染範囲を確定する調査）
汚染の深さや面積など、汚染状況を正確に把握するためにボーリング機器を用いて、調査を行います。
ボーリング機器で採取された試料の分析結果を基に、汚染範囲を把握し、浄化・措置工程を検討します。
土壌汚染対策法における調査、対策措置の流れ
土壌汚染対策法の義務で発生した調査、その後の対策措置の流れは下記のようになります。
土壌汚染対策法における調査・措置のフロー
土壌汚染対策法に基づく調査
（使用が廃止された特定施設、都道府県知事命令等）
指定の解除・台帳から削除
土壌汚染対策法における調査によって汚染状態が指定基準を超過した場合、 その区域は都道府県知事によって「要措置区域」と「形質変更時届出区域」とに分けられます。 指定された区域はそれぞれ台帳に調製されます。 また、それぞれの区域において汚染の除去が行われた場合は指定が解除されます。
対策工事
汚染状況、汚染物質の種類、土質、お客様の望まれる工期、価格など様々な状況やニーズに即した対策手法をご提案します。
自社施工部隊を用いた工事なので、コストを抑えるだけでなく、安心・安全な対策工事をお約束します。
油汚染調査
調査、対策工事。全てを完全一元管理ができる強み
油汚染の調査、対策工事まで一貫して対応できます。
様々な建設汚泥（土質）の処理をしてきた太平産業。
この実績豊富なグループだからこそできるこの管理がコストや納期、施工方法といったお客様の様々なニーズにお応えします。
相談、提案は無料です。お気軽にお問合せ下さい。
費用目安
調査
| 調査の種類 | 費用 | 備考 |
| 地歴調査 | 20万～100万 | 土地の面積、利用状況等で費用が変わります。 |
| 概況調査 | 30〜40万円（900㎡あたり） | 土地の形状によって費用が変わります。 |
| 詳細調査 | 30〜60万円（100㎡あたり） | 対象物質の数、調査本数によって変わります。 |
対策工事
| 対策方法 | 有害物質 | ㎡当たりの費用 |
| 掘削除去 | ヒ素 | 3万円 |
| 掘削除去 | ふっ素 | 3万円 |
| 掘削除去 | 六価クロム | 3万円 |
| 掘削除去 | 水銀 | 10万円 |
| 不溶化 | ふっ素 | 2万円 |
| 不溶化 | 鉛 | 1万円 |
| 不溶化 | ヒ素 | 1万円 |
名古屋市でガソリンスタンド跡地を対策した例
| 調査内容 | 土壌ガス試験 ベンゼン 5検体 第一種特定有害物質全項目 1検体 溶出量試験 鉛12検体 第二種・第三種特定有害物質全項目 1検体 含有量試験 鉛 12検体 第ニ種特定有害物質全項目 1検体 油臭・油膜 12検体 |
| 調査結果 | 1検体で油臭が確認された。 |
| ㎡数 | 約390㎡ |
| 費用 | 68万円 |
| 工期 | 1ヶ月 |
こちらは費用目安の一部となります。お見積もりや調査依頼、ご質問はお気軽にお問い合わせください。
お問い合わせをいただく前に
次の項目についてご確認ください
平面図・敷地図面、公図等資料はございますか？
更地・建物の有無など現状はどの様な状態ですか？
特定施設の有無や水質汚濁防止法・下水道法の届出の有無
こちらから事前チェックシートを
ダウロードしていただけます。
よくある質問
-
土壌汚染調査は義務ですか？
-
・土壌汚染対策法3条 水質汚濁防止法上の「特定施設」を廃止する場合
・土壌汚染対策法4条 3,000㎡以上（一定の場合には900㎡以上」）の土地の地質変更を行ったものによる事前届出の結果、知事が土壌汚染の恐れありと認定した場合
・土壌汚染対策法5条 上記のほか知事が、土壌汚染により人の健康被害が生ずるおそれありと認定した場合 のいずれかに当てはまる場合に義務になります。
-
どんな時に土壌汚染調査が必要になりますか？
-
土壌汚染対策法の調査義務の場合や、土地の売買に伴う飼い主からの要求があった場合に必要となります。
-
土壌汚染は誰の責任ですか？
-
現状土壌汚染対策法では、基本的には土地の所有者に調査の命令が出るようになっていますので、土壌汚染調査は土地の所有者の義務、土壌汚染は土地所有者の責任という位置づけになります。土地の使用者が汚染の責任は自社にあるという認識であれば、費用を土地使用者が持つこともあります。
-
土壌汚染調査はどのくらい時間がかかりますか？
-
・地歴調査 1ヶ月程度
・土壌調査 １～3ヶ月程度
・詳細調査 3～6ヶ月程度 となっております。
土地の大きさや、汚染の有無で期間は大幅に変わることがあります。
お問い合わせ