阪神淡路大震災、東日本大震災、そして先日の石川県における能登半島地震。これらの災害では、地震や津波により家やビルが倒壊したり、液状化が発生し建物が沈下したり、傾いたりしています。

　地震大国である日本において我々は45年もの間、数多くの地盤調査を行ってまいりました。地震が起きるたびに皆様は「自分の家は大丈夫だろうか？」とか、これから建てる人は「安全な場所に建てたい」と思うのではないでしょうか。しかし、月日が経つとそうした気持ちは薄れ、次第に意識から無くなっていきます。

弊社が拠点を置く愛知県、そして豊橋市は海に面し、川も多い地域です。地震が起こった時には相応の被害が想定されています。その被害を少しでも減らすため、地盤調査や液状化の知識を持って頂き、今後の生活にお役立ち頂ければ幸いです。

地盤調査とは、住宅や建物を建てる前に、その土地の地盤が建物の重さに十分耐えられるか、また地盤がどのような土質で構成されているかを事前に調べる作業のことです。地盤は住宅や建物の基礎を支えるる重要な役割を担っており、安全な建物を建てるためには欠かせない調査工程となります。

適切な地盤調査を行わずに建物を建設した場合、将来的に地盤の沈下や傾斜、さらには液状化による深刻な被害が発生する可能性があります。そのため、建設地の地質状況を正確に把握し、それに見合った適切な基礎工事や改良工事を行うことが不可欠です。

地盤調査の結果の報告書には多くの専門用語が使用されています。さらに、地盤調査会社によって用語の表記方法が異なる場合もあります。

そのため、調査結果の内容や建設地の適正評価、必要な対策工事の有無については、専門的知識を持つ地盤調査会社や設計事務所などの専門家に正確な判断を仰ぐことをお勧めします。

地盤は目に見えない部分ですが、建物の安全性を左右する極めて重要な要素です。適切な地盤調査を行うことで、将来のリスクを軽減しましょう。

地盤調査の方法は、建設される建物の規模、重量、用途などによって使い分けられます。

大規模な建築物や重量のある構造物を建設する場合は、ボーリング調査が一般的に行われます。

ボーリング調査は、建設予定地に掘削機を設置し、地中深くまでボーリング孔を掘削して、地層の土質や地下水位、支持力などを詳細に調査する方法です。ボーリングにより実際に土を採取できるため、さらに土質試験を行うことが可能です。この調査方法は、マンションや高層ビル、工場、橋梁など大規模な建築物や土木構造物を建設する際に欠かせません。 一方、住宅などの比較的小規模で軽量な建物を建てる場合は、スクリューウェイト貫入試験が多く採用されています。

この方法は、ねじれた形状のスクリューポイントを地中に回転させ、貫入した深さから地盤の支持力を推定するものです。ボーリング調査に比べて費用が安価で調査時間も短縮できますが、実際に土を採取できない点が欠点です。そのため、地層の詳細な土質分析ができず、液状化の可能性評価を行う事ができません。このように、建設物の重要度や規模に応じて、適切な地盤調査方法を選択する必要があります。調査方法を誤ると、建物の安全性に重大な影響を及ぼす可能性がありますので、専門家に相談しながら慎重に検討することが求められます。

近年、地球温暖化に伴う異常気象の影響で、世界各地で大規模な自然災害が頻発しています。日本においても例外ではありません。2011年の東日本大震災や、2016年の熊本地震、2018年の西日本豪雨災害など、これまでに経験したことのない甚大な被害をもたらす災害が立て続けに発生しました。

直近では2023年に愛知県東三河地区で記録的な豪雨に見舞われ、浸水被害や土砂災害が多数発生しました。家屋の全半壊、ライフラインのStop、避難所生活を強いられるなど、地域住民の生活に深刻な打撃を与えました。

このように自然災害が発生すれば、場合によっては住宅に住み続ける事が出来なくなったり、建て替えが必要になる可能性があります。
災害による被害は、経済的損失にとどまらず、心身への深刻なダメージを与え、時には命さえも脅かします。

災害に備えるための対策は必須です。防災意識を常に持ち、住宅の耐震性や耐水性の確保、非常用備蓄品の準備、避難経路の確認など、あらゆる角度から事前の備えが欠かせません。自然災害への対策は、生命と安全を守るために極めて重要です。
自然は時に非情な脅威をもたらしますが、適切な備えと対策があれば、その脅威に立ち向かうことができます。災害に備えることで、平和で安心な日常生活を守りましょう。

災害発生頻度が高まる中、適切な地盤調査を行うことがますます重要視されています。
災害に強い安全な住宅を建設するためには、建設地の地盤状況を正確に把握し、それに見合った工事を行う必要があるからです。
一般的な住宅など比較的小規模で軽量な建物を建てる場合、費用と工期の面から簡易的なスクリューウェイト貫入試験が多く採用されがちです

しかし、スクリューウェイト貫入試験は地中にスクリューポイントを回転させて貫入していく、あくまで簡易的な調査方法でなので、実際の土を採取する事も出来ず、詳細な分析が困難であるため、液状化の危険度をチェックすることも出来ません。
液状化は地震の揺れによって地盤が液状化し、建物が沈下や傾斜するという深刻な現象です。東日本大震災では液状化被害が多数報告されており、その対策は喫緊の課題となっています。

こうした理由から、住宅建設においても地盤状況や場所によっては、スクリューウェイト試験とボーリング調査を併用で行うことで液状化の危険度をチェックすることがあります。建設地の実際の地盤状況に合わせた適切な調査方法を選定することは、安全な住宅建築には欠かせない重要な要素です。

初期投資は嵩みますが、入念な地盤調査を行うことは将来の災害リスクを大幅に軽減し、何物にも代えがたい住まいの安心となります。

南海トラフ地震は、100～150年間隔で繰り返し発生する大規模地震であり、次の発生は時期不明ながら差し迫った危機となっています。愛知県西部では甚大な被害が予想され、特に豊橋市では最大震度6強に見舞われる可能性があります。

液状化現象は、地下水位が高く砂分を多く含む地盤で発生しやすく、埋立地や旧沼地など土地の履歴から危険度が高まります。豊橋市では沿岸部を中心に液状化リスクが極めて高く、吉田方、津田、牟呂、大崎、前芝、磯辺、玉川などの地区で深刻な建物被害が予測されています。自然豊かな一方で災害への備えが欠かせない豊橋市では、約9,000棟が全壊・焼失する恐れがあり、地震とそれに伴う火災や液状化による甚大な被害が危惧されています。適切な対策と事前の備えが不可欠であり、行政と住民の強い連携が求められます。 豊橋市のHPに防災マップが掲載されていますので、ぜひ参考にしてください。

豊橋市：液状化危険度分布図（理論上最大想定モデル）

住宅は一生に一度しか建てられない大切な建物です。自分自身の安全はもちろんのこと、家族の命さえも左右する重要な建造物なのです。

家族の命もかかっている大切な建物だからこそ、建設に先立って適切な地盤調査を行うことは極めて重要です。

建設予定地の地盤状況次第では、将来的に建物に傾きや沈下、さらには液状化による深刻な被害が生じる可能性があります。住宅は長い年月にわたり居住する場所です。いったん被災すれば、修復が困難な場合も多くあるでしょう。そうした事態を防ぐためにも、しっかりと地盤調査を行い、リスクを最小限に抑える必要があります。

建設用地の選定に当たっても、地震発生時の影響を慎重に検討する必要があります。

それぞれの地域の災害リスクを確認できます。地盤の状況や災害の危険度を総合的に勘案し、より安全な土地を選びましょう。

入念な地盤調査には一定の費用が発生しますが、それは将来の安全・安心を確保するための必須の投資と考えるべきでしょう。調査を怠れば、いずれ高額な修繕費や再建費用が必要になる可能性があります。適正な地盤調査を経て、皆さまが安心・安全に住める家を建築されることを心より願っています。